「老後に2000万円が必要」というニュースを見て、不安になったことはありませんか？

正直に言うと、私も最初に聞いたとき「そんなの無理だ」と思って、しばらく見て見ぬふりをしていました。当時は残業続きのOL生活で、貯金もほとんどなかったので。

でも30歳で体調を崩してから「このままじゃまずい」と気づき、少額からつみたてNISAを始めました。今回はその体験をもとに、月5000円からでも老後資金の準備を始められる理由を、できるだけ平易な言葉でお伝えします。

※この記事は私個人の体験談であり、投資は必ずご自身の判断と責任のもとで行ってください。

そもそも「老後2000万円問題」って何？

2019年に金融庁が発表したレポートがきっかけで話題になったこの問題。内容をざっくり言うと、「公的年金だけでは老後の生活費が毎月約5万円不足し、30年間で約2000万円が足りなくなる可能性がある」というものです。

あくまで「モデルケース」ではありますが、自分の年金だけで老後が賄えるかどうか、漠然と不安に感じている方は多いのではないでしょうか。

私もそのひとりでした。だからこそ、「今から動くこと」が本当に大切だと実感しています。

つみたてNISAとは？難しそうに見えて実はシンプル

つみたてNISA（現・新NISAのつみたて投資枠）とは、国が用意した「投資で得た利益に税金がかからない」お得な制度のことです。

通常、投資で利益が出ると約20%の税金がかかります。たとえば10万円の利益があっても、手元に残るのは約8万円。でもNISA口座なら、その税金が0円になります。

しかも2024年からスタートした新NISAでは、年間120万円まで積み立て投資ができ、保有期間は無期限になりました。長期の老後資金づくりとの相性は、以前よりもさらに良くなっています。

「でも投資って元本割れするんじゃ…」という不安、すごくよくわかります。私も最初はまったく同じでした。次のセクションでその点も正直にお話しします。

複利の力が老後資金をじわじわ育てる仕組み

つみたてNISAの最大の武器は「複利」です。複利とは、「利益がさらに利益を生む」という仕組みのこと。雪だるまがころがるほど大きくなっていくイメージです。

具体的な数字で見てみましょう。年利5%で運用できたと仮定した場合のシミュレーションです（運用結果を保証するものではありません）。

ポイントは「早く始めるほど、複利の恩恵が大きい」ということ。月5000円でも、30歳から始めれば60歳時点で400万円以上の積み立て効果が期待できます（あくまで試算です）。

逆に言えば、先延ばしにするほど同じ金額に到達するための月の積立額が増えてしまう。これを知ったとき、私は「今すぐ始めよう」と思いました。

月5000円から始めた私のリアルな話

30歳で体調を崩した私は、「仕事だけに頼る人生を変えなきゃ」と思い、まずつみたてNISAで月5000円の積み立てを始めました。

最初に選んだのは「全世界株式インデックスファンド」という投資信託（とうししんたく）です。投資信託とは、多くの人からお金を集めてプロが分散投資してくれる商品のこと。自分でひとつひとつ株を選ぶ必要がないので、投資初心者にも向いています。

開始から半年後、資産がマイナスになった時期もありました。正直ヒヤッとしました。でも長期投資の基本は「値動きに一喜一憂しないこと」。そのままコツコツ続けた結果、1年後にはプラスに転じていました。

今では副業収入の一部も積み立てに回せるようになり、毎月の積立額を少しずつ増やしています。「始めるのに遅すぎることはない」と、自分の経験から本当にそう思います。

口座はどこで開けばいい？選び方のポイント

つみたてNISAを始めるには、まず証券口座を開く必要があります。銀行でも開けますが、手数料の安さと商品の豊富さから、ネット証券がおすすめです。

私がよく見かけるのは以下の2つ。どちらも口座開設・維持費は無料です。

どちらが「正解」というわけではありません。普段の生活で使っているサービスと相性が良い方を選んで大丈夫です。大事なのは「選び続けること」より「始めること」ですから。

「始める前に知っておいてほしいこと」正直に伝えます

つみたてNISAはとても有益な制度ですが、魔法ではありません。いくつか正直にお伝えしておきたいことがあります。

① 元本割れのリスクはゼロではない
投資である以上、資産が減る可能性はあります。短期間で大きく値下がりする時期もあります。そのため「すぐに使う予定のお金」を投資に回すのはNGです。

② 成果が出るまで時間がかかる
つみたてNISAは長期投資が前提。数ヶ月で大きく増えるものではありません。焦らず、コツコツが基本スタイルです。

③ 生活防衛資金を先に確保する
私は積み立てを始める前に、まず生活費の3〜6ヶ月分を普通預金に確保しました。手元に余裕があると、相場が下がっても慌てずに済みます。

こういった点を踏まえたうえで、「それでも始めてみよう」と思えるなら、ぜひ一歩を踏み出してみてください。