住宅ローン借り換えで年間利息が激減!手数料含めた損得を全計算
住宅ローンの借り換え、気になってるけど「難しそう」「面倒くさそう」と後回しにしていませんか?
実は私の周りでも、借り換え1回で年間数万円以上の利息を減らしたという話をよく聞きます。
この記事では、損得の計算方法と「今が借り換えどきかどうか」の判断基準を、できるだけ分かりやすくまとめました。
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↑ 住宅ローンも「家計の見直し」のひとつ。こういう場面から計算を始めてみましょう。
そもそも「借り換え」って何をするの?
借り換えの仕組みをざっくり理解する
住宅ローンの借り換えとは、今借りているローンを別の金融機関の新しいローンで「丸ごと返す」手続きのことです。
つまり、金利が低い銀行に乗り換えることで、これからの利息を減らすのが目的です。
- 今の銀行:金利1.5%(10年前に契約)
- 借り換え先:金利0.5%(今の相場)
- 差額の1.0%分だけ、毎月・毎年の利息が減る
「そんなに変わるの?」と思うかもしれませんが、残高が大きいほど1%の差はかなり大きくなります。
ポイント: 金利1%の差は、残高2,000万円なら年間20万円の利息差になります(あくまで概算)。
変動金利・固定金利って何が違う?
ローンには「変動金利(へんどうきんり)」と「固定金利(こていきんり)」の2種類があります。
変動金利は市場の状況によって金利が上下します。固定金利は契約時に決めた金利がずっと続きます。
- 変動金利:今は低いが将来上がるリスクあり
- 固定金利:今は少し高めだが安心感がある
どちらが得かは将来の金利次第なので、「絶対にこちらが良い」とは言い切れません。自分のリスク許容度(どこまで不確実さを受け入れられるか)で選ぶことが大切です。
借り換えでどのくらい利息が減る?具体的に計算してみよう
基本の計算式はこの3ステップ
難しい計算は不要です。以下の3つの数字を使うだけです。
- ① 残りのローン残高(例:2,000万円)
- ② 今の金利と借り換え先の金利の差(例:1.5% → 0.5% = 差0.5〜1.0%)
- ③ 残りの返済期間(例:25年)
銀行の公式サイトや「住宅ローン シミュレーター」で検索すると、無料で計算できるツールが見つかります。

↑ スマホでシミュレーターを使うと、数字を入れるだけで瞬時に計算結果が出てきます。
シミュレーション例:残高2,000万円・残25年の場合
以下はあくまで私が計算してみた概算の例です。実際の金額はローンの種類や銀行によって異なります。
- 現在の金利:1.8%(変動)
- 借り換え先:0.7%(変動)
- 金利差:1.1%
- 残高:2,000万円・残25年
- → 年間の利息の差:約22万円(概算)
- → 25年間の総利息の差:約550万円(概算)
私の場合: 知人が残高1,800万円・残20年で借り換えしたところ、年間利息が約16万円減ったと話していました。「こんなに違うとは思わなかった」と驚いていましたよ。
もちろんこれは概算であり、実際には手数料がかかるので差し引いて考える必要があります。
見落としがちな「手数料」も全部計算する
借り換えにかかる主な費用一覧
借り換えは「金利が下がる」だけでなく、手続きにお金がかかります。
この手数料を引いても得かどうか、必ず確認しましょう。
- 繰上返済手数料(くりあげへんさいてすうりょう):今の銀行に払う。0〜数万円(銀行によって異なる)
- 新規ローン手数料:借り換え先に払う。借入額の約2%が目安(40万円前後のケースも)
- 登記費用(とうきひよう):抵当権(銀行の担保設定)の変更。司法書士に依頼で数万円
- 火災保険の見直し費用:銀行が変わると保険の再加入が必要な場合あり
- 印紙税:数千円〜2万円程度
合計すると、借り換えの諸費用は50〜100万円かかるケースが多いです(残高や金融機関によって大きく異なります)。
「元が取れる年数」を計算しよう
シンプルな判断式はこれです。
結論: 「諸費用の合計 ÷ 年間の利息削減額 = 元が取れるまでの年数」
例えば諸費用60万円で、年間利息が20万円減るなら、3年で元が取れます。
残りの返済期間がその年数より長ければ、借り換えは「得」と判断できます(あくまで目安ですが)。
固定費の削減という意味では、サブスク 断捨離 節約 選定基準についての記事と合わせて読むと、家計全体の見直しに役立ちます。
借り換えのタイミング、どう判断する?
「借り換えどき」の3つの判断基準
実は私も友人から「どのタイミングで動くべき?」とよく聞かれます。
私が調べた範囲では、次の3つが重なるときが借り換えを検討するサインとされています。
- ① 金利差が0.5%以上ある:それ未満だと手数料と相殺されやすい
- ② 残りの返済期間が10年以上ある:短すぎると元が取れない可能性が高い
- ③ 残高が1,000万円以上ある:残高が少ないと利息削減額も小さくなる
ポイント: この3つが全部そろっていれば、借り換えを具体的に検討してみる価値があります。ただし最終的な判断は、必ず金融機関や専門家に相談してください。
借り換えに向かないケースも知っておく
逆に、こんな状況だと借り換えのメリットが薄くなることがあります。
- 残り返済期間が5年以下
- 残高が500万円未満
- 今の金利と借り換え先の差が0.3%未満
- 転職直後や収入が不安定な時期(審査が通りにくい)
「早く動かなきゃ」と焦る必要はありません。自分の状況を整理してから動くのが一番です。
借り換えの手順:何から始めればいい?
まずは「現状把握」から
いきなり銀行に行く必要はありません。まず手元にある「ローンの残高証明書」か最新の返済明細を確認しましょう。
そこに書いてある「残高」「金利」「残り返済回数」の3つをメモするだけでOKです。
- STEP1:残高・金利・残期間をメモする
- STEP2:銀行の公式サイトのシミュレーターで仮計算
- STEP3:2〜3行に仮審査を申し込む(無料)
- STEP4:提示された条件を比較して決める
- STEP5:本審査→契約→切り替え完了

↑ 借り換えも「書類と向き合う作業」がメインです。一度腰を据えれば思ったより簡単に進みます。
仮審査は複数行に出すのが正解
1行だけに申し込むのはもったいないです。
仮審査は基本的に無料で、信用情報への影響もほぼないので、2〜3行に同時に出して条件を比べるのがおすすめです(ただし本審査を複数同時に出すのは避けましょう)。
また、固定費の見直しをまとめてやりたい方には、クレジットカード 年会費無料 主婦向けについての記事も参考にしてみてください。
借り換えで「損した」と感じないためのチェックリスト
やる前に必ず確認すること
正直に言うと、借り換えで後悔するパターンは「手数料を甘く見ていた」ことが多いです。
- ✅ 諸費用の合計を書き出した
- ✅ 年間の利息削減額を計算した
- ✅「元が取れる年数」が残期間より短いか確認した
- ✅ 変動金利の場合、金利が上がったときのシミュレーションもした
- ✅ 団体信用生命保険(ローンを組む際に加入する生命保険の一種)の条件が今より悪くならないか確認した
私の場合: 焦って1行だけに仮審査を出した友人が「もう少し比較すればよかった」と言っていました。時間がかかっても、複数の選択肢を比べることが大切だと思います。
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まとめ:借り換えは「面倒くさい」が一番の損
後回しにするほど損する仕組み
住宅ローンは残高が大きければ大きいほど、早く動いた方がお得です。
1年後回しにするだけで、数十万円の利息を余計に払う可能性があります。
- まず「残高・金利・残期間」を確認するだけでOK
- シミュレーターで5分計算してみる
- 「得になりそうなら」仮審査を出してみる
「絶対に得になる」とは言い切れませんが、少なくとも「知っておいて損はない」知識です。
一度計算してみると、家計の見え方がぐっと変わりますよ。
最後まで読んでくれてありがとう 🌸
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Q.住宅ローンの借り換えはどのくらい金利差があればメリットがある?▼
一般的に「金利差が0.5%以上・残高1,000万円以上・残期間10年以上」の3つがそろうとメリットが出やすいと言われています。ただし手数料を含めた損得計算が必要なので、シミュレーターや金融機関での相談をおすすめします。あくまで目安であり、保証ではありません。
Q.住宅ローン借り換えにかかる手数料の相場はいくら?▼
諸費用の目安は50〜100万円程度になるケースが多いです。内訳は繰上返済手数料・新規ローン手数料(借入額の約2%)・登記費用・印紙税などです。金融機関や残高によって大きく異なるため、事前に各費用を書き出して確認することが大切です。
Q.住宅ローンの借り換えは審査が通りにくいことはある?▼
転職直後・収入が不安定・他にローンがある・信用情報に問題がある場合は審査が厳しくなることがあります。仮審査は無料でできる金融機関が多いので、まず申し込んで条件を確認してみましょう。複数行への同時仮審査も有効な手段です。
Q.変動金利で借り換えた場合、将来金利が上がったらどうなる?▼
変動金利は市場の状況によって金利が変動するため、将来上がるリスクがあります。借り換え後に金利が上がると、当初の試算より利息負担が増えることもあります。借り換え時には「金利が上がった場合のシミュレーション」も必ず確認し、自己責任で判断することが重要です。
Q.住宅ローンの借り換えは自分でできる?それとも専門家に頼む?▼
仮審査の申し込みや比較は自分でできます。ただし、登記の変更手続きは司法書士に依頼するのが一般的です。複数行への比較や条件交渉が不安な方は、独立系ファイナンシャルプランナー(FP)に相談するのも一つの方法です。相談費用が発生する場合もあります。