先に結論をお伝えします。

子ども3人を大学まで育てると、最低でも約2,000万円以上かかる可能性があります。

「そんなに⁉」と思いましたか？私も最初に調べたとき、同じ反応をしました。

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この記事では、幼稚園から大学まで、子どもの進路パターン別に教育費の総額を試算します。

「何から準備すればいいかわからない」という方に向けて、具体的な第一歩もお伝えします。

これは私（結衣）が教育費の計算を始めた頃、手帳に書き出していたときのイメージです。数字を見える化するだけで、不安が「計画」に変わりました。

そもそも教育費って何が含まれるの？

「教育費」の範囲は思ったより広い

学校の授業料だけが教育費、ではありません。

実際には、こんな費用が積み重なっていきます。

• 入学金・授業料（学校に払うお金）
• 給食費・修学旅行費（学校の雑費）
• 習い事・塾・通信教育（学校外の教育費）
• 制服・教材・部活道具（物品費）
• 大学の場合は一人暮らし費用も

文部科学省の調査（令和3年度）によると、学校外教育費（塾・習い事など）が年間数十万円に上るケースも珍しくありません。

私の場合: 子どものいない私が「将来のために」と試算し始めたとき、塾代がこんなにかかるとは思っていませんでした。特に中学・高校の受験期は、授業料より塾代の方が高くなることも多いです。

まずは「学校に払う費用」と「学校外の費用」を分けて考えると、整理しやすいです。

パターン別・子ども1人の教育費シミュレーション

国公立のみで進んだ場合 vs 私立中心の場合

子ども1人あたりの教育費総額（目安）をまとめました。

文部科学省・日本政策金融公庫のデータをもとにした参考値です。

• 【パターンA】すべて国公立：約800〜1,000万円
• 【パターンB】私立中学〜私立大学：約2,000〜2,500万円
• 【パターンC】公立高校〜私立大学：約1,200〜1,500万円

パターンAとBで、同じ1人の子どもでも約1,500万円もの差が生まれます。

ポイント: 「どのルートを歩むか」は子ども自身が決めること。だからこそ、最悪ケースに備えた準備をしておくのが親の安心につながります。

もちろんこれはあくまで目安です。実際には地域や学校によって差がありますし、奨学金や支援制度の活用で変わります。

子ども3人の総額シミュレーション

3パターンで試算してみた

ここからが本題です。3人の子どもがそれぞれ違う進路を歩んだ場合、総額はどうなるか試算しました。

• 【全員国公立ルート】：約2,400〜3,000万円
• 【全員私立ルート】：約6,000〜7,500万円
• 【現実的な混合ルート（公立メイン＋私立大学）】：約3,600〜4,500万円

現実的な混合ルートでも3,600万円以上かかる可能性があります。

「そんな大金、貯められない」と思いますよね。私も最初はそう感じました。

でも、正直に言うと… 毎月コツコツ積み立てれば、18年で大きな差が生まれます。大事なのは「一気に貯める」ではなく「早く始める」こと。これは投資でも貯蓄でも同じです。

詳しくは児童手当 貯蓄 教育費 高校大学についての記事でも解説しています。児童手当を全額積み立てるだけで、どれだけ準備できるかがわかります。

学齢別・かかるお金のピーク時期はいつ？

「お金がかかる時期」を先読みする

教育費は毎年均等にかかるわけではありません。

特にお金が集中する時期を知っておくと、計画が立てやすくなります。

• 小学校入学時：ランドセル・制服・学用品で10〜20万円
• 中学校入学時：制服・部活道具で10〜15万円。塾代も始まる
• 高校受験・入学時：受験費用＋入学金で30〜60万円
• 大学入学時：受験費用＋入学金＋前期授業料で100〜200万円以上

大学入学の年が最大のピーク。3人いれば、このピークが3回来ます。

しかも子どもの年齢が近いと、ピークが重なります。

例えば2歳差の3人きょうだいなら、上の子が大学2年の時に下の子が大学入学…という状況も起こりえます。

実は私も最初は… 「なんとかなるでしょ」と思っていました。でも時系列で並べてみたら、資金が集中する時期がリアルに見えて、背筋が伸びる思いでした。

だからこそ「見える化」が大事です。子どもの入学年を書き出すだけでも、準備の優先順位が変わります。

今からできる教育費の準備方法3選

「貯める」「増やす」「制度を使う」の3本柱

準備の方法は大きく3つあります。

難しく考えなくて大丈夫です。私が実際に試した範囲でお伝えします。

• ① 児童手当を全額貯蓄に回す：0〜15歳の間に受け取れる児童手当。毎月1〜1.5万円を18年間積み立てると、私の試算では約200万円前後になります
• ② つみたてNISA（積立型の少額投資非課税制度）を活用する：月1〜3万円を長期積立すると、税金がかからず運用できます。ただし元本割れのリスクもあるため、余裕資金で行うのが基本です
• ③ 学資保険で「強制貯蓄」する：毎月強制的に積み立てる仕組みが作れます。返戻率（払った保険料に対して受け取れる割合）はつみたてNISAより低い場合が多いですが、確実性を重視する方に向いています

どれが正解かは、家庭の状況によって違います。

私の場合: 私はリスクをとれる資金と、確実に守りたい資金を分けて考えました。「教育費は最低ラインを守る口座、余力はNISA」という分け方が、精神的に一番楽でした。

学資保険とつみたてNISAの違いが気になる方は、学資保険 つみたてNISA 比較 返戻率の記事で詳しく比較しています。手数料まで含めて計算すると、答えが見えてきます。

無償化・支援制度を把握して「払いすぎ」を防ぐ

知らないと損する制度がある

実は、近年の制度改正で教育費の一部は「無料」になっています。

知っているかどうかで、家計の負担がかなり変わります。

• 幼児教育・保育の無償化：3〜5歳は認可保育園・幼稚園が原則無料（2019年〜）
• 高等学校就学支援金：公立高校の授業料は実質無料（所得制限あり）
• 大学の修学支援新制度：住民税非課税世帯等は授業料減免＋給付型奨学金あり
• 給付型奨学金（日本学生支援機構）：返済不要の奨学金。2024年以降、対象が拡大

「どうせうちには関係ない」と思わず、一度確認することをおすすめします。

私の知人は所得制限の対象外だと思い込んでいたのに、確認したら一部対象だったというケースがありました。

ポイント: 制度は「もらえるかどうか申請してみないとわからない」ことが多いです。学校から案内が来たら、面倒でも必ず目を通しましょう。

3人分の教育費計画をどう立てる？私の考え方

一気に考えず「5年刻み」で見直す

3人分の教育費を一度に計画しようとすると、頭がパンクします。

私がおすすめするのは「5年後の目標額だけ決める」方法です。

• まず子どもの入学年を書き出す（「長男2028年中学入学」など）
• その年までに「いくら手元に置きたいか」だけ決める
• 毎月の積立額を逆算する（目標額÷残り月数）
• 5年ごとに見直す

例えば「5年後に200万円」が目標なら、毎月約3.3万円の積立が必要です。

これを3人分、時期をずらしながら計算するだけで「今月から何をすればいいか」が見えてきます。

でも、正直に言うと… 最初から完璧な計画を立てる必要はありません。私自身、副業を始めたきっかけも「完璧な計画」ではなく「とりあえず始めてみた」から。大事なのは今日、一歩踏み出すことです。

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まとめ：子ども3人の教育費、今日からできること

今回の内容を整理します。

• 子ども3人の教育費総額は、現実的なルートで3,600万円〜以上かかる可能性がある
• 大学入学時がお金のピーク。3人いればピークが3回来る
• 「貯める・増やす・制度を使う」の3本柱で準備する
• 無償化・奨学金制度を把握して払いすぎを防ぐ
• 一気に考えず、5年刻みで目標を設定する

「3,600万円と言われてもピンとこない」という方こそ、まず今月の積立額を1,000円でも決めてみてください。

その一歩が、10年後に大きな差を生みます。

私の場合: 体調を崩して「このままじゃダメだ」と気づいたとき、最初にやったのは家計の数字を書き出すことでした。副業も投資も、「現状を知る」ことが全ての出発点でした。