給与天引き額を計算したら年間手取りが衝撃だった話
最初に正直に言います。私、30歳まで給与明細を「ちゃんと見たことがなかった」

↑ これが私、結衣です。元メーカーOLです。
振り込まれた手取り額だけ確認して、「今月もこれくらいか」と閉じる。
そんな生活を10年近く続けていました。
でも正直に言うと、給与明細をちゃんと読んだ日に「え、こんなに引かれてたの?」と本気で焦りました。
年収400万円なのに、手取りは300万円を切っていた。
つまり年間100万円以上が税金・保険料として消えていたわけです。
この記事では、給与から何がいくら引かれているのか、源泉徴収票(※毎年12月ごろに会社からもらう給与の1年間まとめ書類のこと)の見方を交えながら解説します。
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給与から引かれているものは大きく4種類ある
給与明細の「控除」欄(※引かれるお金をまとめた欄のこと)を見ると、いくつかの項目が並んでいます。
大きく分けると次の4つです。
- 健康保険料:病院に安く行けるための保険
- 厚生年金保険料:将来もらう年金のための積立
- 所得税:稼いだお金にかかる国の税金
- 住民税:住んでいる自治体への税金(翌年から引かれる)
これ以外に「雇用保険料」(失業した時のための保険)も引かれています。
実は私も最初は「健康保険と年金は戻ってくるからいいか」くらいに思っていました。
でも所得税と住民税は戻ってこない。この2つだけで年間数十万円単位です。
年収別の天引き額の目安(私の計算メモより)
私が実際に計算してみた大まかな目安はこちらです(独身・会社員・東京在住の場合。あくまで目安です)。
- 年収300万円:手取り約240万円(約60万円が天引き)
- 年収400万円:手取り約310万円(約90万円が天引き)
- 年収500万円:手取り約385万円(約115万円が天引き)
- 年収600万円:手取り約455万円(約145万円が天引き)
私の場合:年収420万円のとき、年間の天引き合計は約108万円でした。月にすると約9万円。毎月9万円が消えていたと知った時、正直かなりショックでした。
詳しくは給与明細 控除 確認 会社員についての記事でも解説しています。
源泉徴収票の「見るべき3つの数字」

↑ こんなふうに電卓を出して計算すると、自分の手取りの全体像がつかめます。
毎年12月か1月に会社からもらう源泉徴収票。
「もらったけど引き出しに入れたまま」という方、多いと思います。私もそうでした。
でも見るべき数字はたった3つだけです。
① 支払金額(=年収)
一番左上あたりに書いてある大きな数字です。
ボーナス込みの1年間の総支給額がここに入っています。
② 源泉徴収税額(=1年間に引かれた所得税の合計)
会社が代わりに国に納めてくれた所得税の1年間合計です。
年末調整(※1年間の税金の過不足を12月に精算する仕組みのこと)で戻ってきた後の額が書かれています。
③ 社会保険料等の金額(=健康保険+厚生年金+雇用保険の合計)
ここが「保険料として消えた金額」の合計です。
① から ② と ③ を引いた残りが、あなたの年間手取りのおおよその額です。
- 年収(①)− 所得税(②)− 社会保険料(③)− 住民税 = 年間手取り
※住民税は源泉徴収票に記載されない場合があります。住民税決定通知書(5〜6月に届く書類)で確認できます。
「住民税」だけ翌年に引かれる仕組みに注意
これ、転職した年や退職した年に「急に引き落とされて困った」という声をよく聞きます。
住民税は「前の年の収入」に対して翌年6月から請求される仕組みです。
つまり今年稼いだ分の住民税は、来年6月から1年かけて給与から引かれます。
ポイント:退職や転職をした翌年に「急に出費が増えた」と感じた人の多くは、この住民税の後払いが原因です。私も脱サラした年に約25万円の住民税を請求されて焦りました。
- 住民税は前年収入の約10%が目安
- 会社員は給与天引きなので気づきにくい
- 退職した場合は自分で納付書を使って払う
天引き額を知ると「手取りを増やす方法」が見えてくる

↑ 控除の書類を見直すだけで、手取りが数万円変わることがあります。
「税金は変えられない」と思っていませんか?
実は合法的に手取りを増やせる方法がいくつかあります。
ふるさと納税で住民税を減らす
ふるさと納税(※自分が好きな自治体に寄付して、翌年の住民税から控除してもらえる仕組み)を使うと、実質2,000円の自己負担でお肉や米などの返礼品がもらえます。
私は年収420万円のとき、約5万円分のふるさと納税をして、お米や調味料セットを受け取りました。
払う税金は変わらず、返礼品がもらえる分だけ得になります。
iDeCoで所得税・住民税を減らす
iDeCo(イデコ)とは「個人型確定拠出年金」のこと。自分で積み立てる老後資金です。
掛け金が全額「所得控除」(※所得から差し引いて税金を減らせる仕組み)になるので、毎月1万円積み立てるだけで年間数千〜数万円の節税になります。
- ふるさと納税:返礼品をもらいながら節税
- iDeCo:老後資金を積みながら節税
- 医療費控除:年間10万円以上の医療費は確定申告で取り戻せる
- 生命保険料控除:加入している保険を申告すれば節税になる
私の場合:ふるさと納税とiDeCoを組み合わせて、年間で約4万円の節税になっています。「何もしなかった自分」と比べると、この差は積み重なると大きいです。
詳しくは家計管理 貯金 仕組み化についての記事でも解説しています。
「引かれるのは仕方ない」で終わらせない思考が大事
税金や社会保険料は義務なので、ゼロにはできません。
でも「どれくらい引かれているか知らない」と「知った上で対策している」では、数年後の手元のお金に大きな差が出ます。
私がOL時代に毎月9万円近く天引きされていると気づいたのは、体調を崩した30歳のときでした。
「これだけ働いて、なぜお金が残らないんだろう」と悩んでいた答えの一つが、この天引き額でした。
- まず源泉徴収票を引っ張り出す
- 「支払金額」と「手取りの実額」を比べる
- 差額が「消えたお金」の正体と向き合う
難しい計算は不要です。見るだけで意識が変わります。
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年間手取りを自分で計算する3ステップ
難しく考えなくて大丈夫です。3ステップで終わります。
ステップ1:源泉徴収票を出す
会社から毎年もらっている紙です。もし見当たらない場合は会社の総務に再発行を依頼できます。
ステップ2:3つの数字をメモする
- 支払金額(年収)
- 源泉徴収税額(所得税)
- 社会保険料等の金額
ステップ3:計算する
「支払金額 − 源泉徴収税額 − 社会保険料等の金額」を計算します。
出た数字から、さらに「住民税(年収の約10%)」を引いた金額がおおよその年間手取りです。
結論:計算してみると「思ったより少ない」と感じる方がほとんどです。その「ショック」が家計を見直すきっかけになります。私もそうでした。
- 電卓1つあればできる
- 5分で完了する
- 知るだけで節税・家計改善の意識が変わる
もし手取りを少しでも増やしたいと思ったら、貯蓄 100万円 手取りのシミュレーション記事も参考にしてみてください。
まとめ:給与明細を「見るだけ」で人生が変わり始める

↑ 自分のお金の動きを把握するだけで、行動が変わっていきます。
今回お伝えしたことをまとめます。
- 給与から引かれる主なものは「健康保険・厚生年金・所得税・住民税・雇用保険」
- 年収400万円でも年間約90〜100万円が天引きされている(目安)
- 源泉徴収票の「支払金額」「源泉徴収税額」「社会保険料等の金額」の3つを見るだけでOK
- ふるさと納税・iDeCoで合法的に手取りを増やせる可能性がある
- 住民税は翌年請求なので、転職・退職時は要注意
「税金は難しくてよくわからない」から「自分がいくら取られているかは知っている」に変わるだけで、お金への向き合い方が変わります。
私は30歳でこれに気づき、副業と節税を組み合わせて手取りを少しずつ増やしてきました。
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Q.給与から天引きされる税金や保険料の合計はいくらくらいですか?▼
年収や家族構成によって異なりますが、独身会社員の場合、年収300万円で約60万円、400万円で約90万円、500万円で約115万円が目安です。健康保険・厚生年金・所得税・住民税・雇用保険の合計額です。あくまで目安であり、個人の状況によって変わります。
Q.源泉徴収票の見方がわかりません。どこを見ればいいですか?▼
まず「支払金額」(年収)、次に「源泉徴収税額」(所得税の合計)、「社会保険料等の金額」(健康保険・厚生年金・雇用保険の合計)の3箇所を確認してください。年収からこの2つを差し引き、さらに住民税(年収の約10%)を引いた金額がおおよその年間手取りになります。
Q.住民税はなぜ翌年に請求されるのですか?▼
住民税は「前年の収入」をもとに計算され、翌年6月から1年間で支払う仕組みになっています。会社員は毎月の給与から天引きされるため気づきにくいですが、退職や転職をした翌年に一括請求が来て驚く方も多いです。事前に把握しておくと安心です。
Q.ふるさと納税で本当に節税になりますか?▼
ふるさと納税は翌年の住民税・所得税から控除(差し引き)される仕組みです。自己負担2,000円で返礼品がもらえるため、使った分だけ実質的にお得になる可能性があります。ただし寄付上限額を超えると自己負担が増えるため、収入に応じた上限額の確認が大切です。
Q.手取りを増やすために会社員でもできることはありますか?▼
会社員でもふるさと納税・iDeCo(個人型確定拠出年金)・生命保険料控除・医療費控除などを活用して合法的に手取りを増やせる可能性があります。ただし制度の活用には手続きが必要で、効果は個人の収入・家族構成によって異なります。自己責任のもとで検討することをおすすめします。