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こんにちは、結衣です。

突然ですが、あなたは自分の源泉徴収票（げんせんちょうしゅうひょう）をちゃんと読んだことがありますか？

私は30歳まで、毎年もらっては「なんか数字がいっぱいある書類」として引き出しに突っ込んでいました。

ある日、体調を崩して休職したとき、初めてじっくり読んでみたんです。

そうしたら……年間で約60万円以上が天引きされていたことに気づきました。

「え、私、こんなに払ってたの？」と正直ショックでした。

この記事では、私と同じように「給与明細をちゃんと見たことがない」という方に向けて、源泉徴収票の読み方を一緒に確認していきます。

▲ 私（結衣）です。元メーカーOLで、今はブログと投資で生活しています。

そもそも源泉徴収票って何？

会社が「代わりに払ってくれてる」税金の明細書

源泉徴収票とは、1年間にもらった給与の総額と、天引きされた税金・保険料の合計が書かれた書類です。

毎年1〜2月ごろ、会社から紙またはデータで配られます。

「源泉徴収（げんせんちょうしゅう）」というのは、給与を受け取る前に会社が税金を引いておくしくみのことです。

つまりあなたは、給与が振り込まれた時点で、すでに税金を払い終わっているんです。

ポイント： 源泉徴収票は「自分が1年間でどれだけ税金を払ったか」を証明する大切な書類です。

主に以下の場面で使います。

• 確定申告（自分で税額を計算・申告するとき）
• 転職先への提出（前職の収入証明として）
• 住宅ローン・奨学金の手続き
• 副業収入の申告

「なんか難しそう」と感じるかもしれませんが、大事な数字は4〜5個だけです。一緒に見ていきましょう。

源泉徴収票の「見るべき数字」はここだけ

まず確認する4つの欄

源泉徴収票には細かい項目がたくさんありますが、最初に見るのはこの4つだけで大丈夫です。

• ① 支払金額： 1年間の給与総額（税金・保険料を引く前の金額）
• ② 給与所得控除後の金額： ①から「みなし経費（控除）」を引いた金額
• ③ 所得控除の額の合計額： 社会保険料・生命保険料控除などの合計
• ④ 源泉徴収税額： 実際に天引きされた所得税の金額

私の場合は、①支払金額が約420万円だったのに、手元に残ったのは約360万円でした。

差額の約60万円が、税金と保険料として天引きされていたんです。

私の場合： 「月3〜4万円が毎月消えてる計算か…」と初めて気づいたとき、かなりドキっとしました。

「手取り」を自分で計算してみよう

手取りは、以下の式で大まかに計算できます。

• ①支払金額 ー ④源泉徴収税額 ー 社会保険料 ＝ 年間手取り（概算）

社会保険料（しゃかいほけんりょう）とは、健康保険・厚生年金・雇用保険の3種類です。

これは給与明細の「控除」欄に毎月記載されているので、12倍すれば年間額の目安になります。

詳しい計算方法については、給与天引き 計算 手取り 源泉徴収票についての記事でもあわせて解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

▲ 私も最初は電卓片手に給与明細と源泉徴収票を並べて計算しました。

天引きされている「控除」の種類を知ろう

控除には「義務」と「任意」がある

天引きされているお金は、大きく2種類に分かれます。

1つ目は社会保険料。健康保険・厚生年金・雇用保険がこれにあたります。

これは法律で決まっているので、会社員である限り払うのが義務です。

2つ目は所得税・住民税。こちらは1年間の収入に応じて計算されます。

• 健康保険料： 給与の約5〜6%（会社が半分負担）
• 厚生年金保険料： 給与の約9.15%（会社が半分負担）
• 雇用保険料： 給与の約0.6%
• 所得税： 収入と控除の差額に応じて変わる
• 住民税： 前年の所得をもとに翌年6月から天引き

ポイント： 社会保険料は会社が半分払ってくれています。でも、自分の負担分だけでも年間30〜50万円になるケースが多いです。

実は私も最初は「なんで住民税だけ翌年？」と混乱しました。

住民税（じゅうみんぜい）は「前の年の収入」に対してかかるため、1年遅れで請求されるしくみになっています。

退職した翌年に突然、住民税の請求が来て焦る人が多いのはこのためです。私も脱サラ後に痛い目を見ました…。

「控除」を増やせば手取りが増える？

合法的に税負担を減らすしくみ

実は、税金は「収入 − 控除」の金額に対してかかります。

つまり控除（こうじょ）の金額が大きいほど、税金がかかる対象の金額が小さくなるんです。

これが「節税（せつぜい）」の基本的な考え方です。

会社員でも使える控除には、以下のようなものがあります。

• 生命保険料控除： 生命保険・医療保険などの保険料を申告すると控除が受けられる
• 医療費控除： 年間10万円を超えた医療費は確定申告で取り戻せる
• ふるさと納税： 寄付した金額が翌年の住民税から差し引かれる（返礼品ももらえる）
• iDeCo（イデコ）： 毎月積み立てた金額が全額所得控除になる老後の積立制度
• 住宅ローン控除： 住宅ローンがある方はローン残高の一定割合が税額から引かれる

私の場合： ふるさと納税を始めただけで、年間2万円分の節税効果がありました。返礼品ももらえて一石二鳥でした。

ただし、これらは「必ず○○円節税できる」というものではなく、収入や家族構成によって効果が変わります。

あくまで私の体験談として参考にしてください。

また、会社の会社 福利厚生 使い方 制度 活用についての記事も見直してみると、意外なところでお金を取り戻せるケースがありますよ。

年末調整と確定申告の違いをざっくり理解しよう

会社員でも確定申告が必要なケース

「確定申告（かくていしんこく）」というのは、自分で1年間の収入・控除・税額を計算して、税務署に申告する手続きのことです。

会社員は通常、会社が代わりにやってくれます。これが「年末調整（ねんまつちょうせい）」です。

ただし、以下のケースでは自分で確定申告をする必要があります。

• 副業収入が年間20万円を超えた
• 医療費控除・ふるさと納税（ワンストップ特例を使わない場合）を申請したい
• 途中退職して再就職しなかった
• 住宅ローン控除の初年度

ポイント： 確定申告は面倒そうに見えて、一度やると「こんなに税金が戻ってくるのか」と驚くことがあります。私は初めての確定申告で約4万円が還付されました。

でも正直に言うと、最初は「どこに何を書けばいいの？」と半泣きになりながらやりました。

今はスマホでできる「e-Tax（イータックス）」というオンライン申告もあるので、以前より格段に楽になっています。

▲ スマホで税額や控除の確認をするのが今の私の習慣になっています。

手取りを増やすために、私がやってみた3つのこと

知識があるかないかで、年間数万円変わる

源泉徴収票を読み解いてから、私はいくつかのことを始めました。

あくまで「私が試した範囲」での話ですが、参考にしてみてください。

• ① ふるさと納税を始めた： 年収に応じた上限額内で寄付すると、住民税が翌年に軽減される。私は年間2〜3万円分の節税効果を実感（収入・状況により異なります）
• ② iDeCoに加入した： 毎月1万円積み立てるだけで、その分が所得控除に。老後の備えと節税が同時にできる（ただし60歳まで引き出せないデメリットあり）
• ③ 医療費の領収書を保管するようにした： 年間10万円を超えたら確定申告で取り戻せるため、捨てずに管理するようにした

私の場合： この3つをやり始めて1年目で、体感的に年間5〜6万円ほど手元に残るお金が増えた印象があります。ただし投資や節税の効果は個人差があり、リスクもあります。

「節税なんて難しそう」と思っていた私でも、一つひとつやっていくと意外と続けられました。

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源泉徴収票を読んで「次の一歩」を踏み出すために

知ることが、お金を守る第一歩

ここまで読んでくださって、ありがとうございます。

源泉徴収票って、最初は「なんか難しい書類」に見えますよね。

でも実際に読んでみると、自分がどれだけ天引きされているかが一目でわかる、すごく重要な書類です。

• 支払金額（給与総額）を確認する
• 源泉徴収税額（所得税）を確認する
• 給与明細の社会保険料と合わせて年間の天引き額を計算する
• 使える控除を調べて、翌年の節税に活かす

この4ステップを一度やってみるだけで、お金に対する意識がガラっと変わります。

結論： 「知らなかった」だけで、毎年数万円損していることがある。源泉徴収票はその入口です。

私自身、源泉徴収票を読み解いたことが、副業や投資を始める「最初のきっかけ」になりました。

「このまま会社に頼るだけでいいのか？」という疑問が芽生えたのも、天引き額を知ったからです。

あなたも、まず今年の源泉徴収票を引っ張り出してみませんか？

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